「新NISA、始めたほうがいいのは分かるけど、何からやればいいの?」——このページでは、証券口座の開設から最初の積立を設定するまでを、順を追って解説します。専門用語はできるだけかみ砕き、途中で迷わないよう「次に何をするか」がわかる構成にしました。読み終えるころには、自分が最初に踏み出す一歩がはっきりしているはずです。
この記事の内容
NISAは、投資で得られた利益(値上がり益や分配金)にかかる税金が、一定の範囲で非課税になる制度です。通常、投資の利益にはおよそ20%の税金がかかりますが、NISA口座内の運用ならその課税がありません。2024年からの「新NISA」では、この非課税のしくみが使いやすく整理されました。
新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つがあり、併用できます。ざっくり言うと、次のような違いです。
| 枠の種類 | 特徴(一般的な説明) |
|---|---|
| つみたて投資枠 | 毎月コツコツ積み立てる長期・積立向け。対象は国が定めた基準を満たす投資信託が中心で、初心者が最初に使いやすい枠とされています。 |
| 成長投資枠 | 投資信託のほか、より幅広い商品を選べる枠。年間の投資できる金額もつみたて投資枠より大きく設定されています。 |
金額の上限(年間投資枠・生涯にわたる非課税保有限度額など)は制度で定められています。数字は改定される可能性があるため、最新の内容は必ず金融庁や証券会社の公式情報でご確認ください。当サイトでは制度の「考え方」を中心に解説しています。
これから始める方の場合、毎月一定額をコツコツ積み立てる「つみたて投資枠」から入るのが分かりやすい、とよく言われます。相場の上下に一喜一憂せず、時間をかけて積み立てていくスタイルは、忙しい会社員や投資初心者と相性が良い進め方です。ここでも、この「積立ベース」を前提に手順を追っていきます。
いきなり口座を開く前に、足元を整えておくと安心して続けられます。栽培でいえば「土づくり」にあたる部分です。
この3点は、土づくり(家計の整え方)のカテゴリでも詳しく扱っています。まだ家計に不安がある方は、先にそちらを覗いてみてください。
ネット証券で新NISAを始める場合、大まかな流れは次の4ステップです。スマホひとつで完結する証券会社が増えていて、早ければ申し込み自体は10〜20分ほどで終わります(審査・開設完了までには数日かかる場合があります)。
NISA口座は1人1口座までと決められています。税務署の確認を経て開設されるため、申し込みからNISAでの取引開始まで少し時間がかかることがあります。時間に余裕をもって進めましょう。
店舗のある証券会社でも始められますが、手数料や利便性の面から、初心者にはネット証券が選ばれることが多いです。ネット証券のなかでも利用者が多いのがSBI証券と楽天証券で、当サイトでもこの2社を軸に手順記事を用意していく予定です。
「どちらか一方が絶対に正解」というものではありません。普段の生活圏や、貯めているポイントとの相性で選ぶと納得感があります。2社の違いは、比較記事(準備中)で判断基準を整理していきます。
口座開設は各証券会社の公式サイトから
最新のキャンペーンやポイント条件、手数料は各社で変わります。申し込みの前に、必ず公式サイトで最新情報をご確認ください。
※各証券会社の公式サイトでご確認ください(提携広告リンクは準備中)口座が開設できたら、いよいよ最初の「種まき」です。つみたて投資枠での積立設定は、次のような流れが一般的です。
どの投資信託を選ぶかは、ご自身のリスク許容度や目的によります。当サイトは特定の銘柄・商品の購入を勧めるものではありません。商品ごとの特徴・手数料・リスクを確認し、最終的な判断はご自身で行ってください。
積立を始めたら、実はいちばん大事なのは「淡々と続けること」です。育成フェーズの話になりますが、最初に知っておくと安心なので触れておきます。
相場が下がって不安になったときの心の持ち方は、育成(積立を続けるコツ)のカテゴリで別途まとめていきます。
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🌱 種まき(口座開設・新NISA開始)の記事一覧 📊 新NISA商品比較表(SBI・楽天のファンドを資産クラス別に一覧) 🧮 運用シミュレーター(商品を選んで積立の推移を試算) 📊 金融商品を30年シミュレーション比較(差が出る5つの理由) 🌾 土づくり(家計・生活防衛資金の整え方) 📜 制度解説(新NISA・iDeCo・ふるさと納税) 🌿 育成(積立を続けるコツ・メンタル管理)※本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品の勧誘や投資助言を行うものではありません。制度の内容・上限額・対象商品は改定される場合があります。最新かつ正確な情報は、金融庁および各証券会社の公式サイトでご確認ください。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。金融商品には元本割れのリスクがあります。
※本記事にはアフィリエイト広告(プロモーション)が含まれています。