同じ「月3万円・30年」でも、どの器で育てるかで実りは大きく変わります。この特集では、主要な金融商品を1つずつ取り上げ、NISAのインデックス積立と比較。差が生まれる原因を5つに分解して図解します。数値はすべて下記のFV式による概算です。
【共通の試算前提】毎月3万円を30年間（拠出総額 1080万円）積み立てた場合の概算です。積立の将来価値は月次複利で FV = P×((1+r/12)^360−1)/(r/12)（P=3万円）で計算。課税口座は運用益に20.315%課税、NISA（つみたて投資枠）は非課税として比較しています。利回りはいずれも過去実績に基づく保守的な仮定で、将来を保証するものではありません。
| 商品 | 想定利回り | 課税 | 30年後(概算) | S&P500との差 |
|---|---|---|---|---|
| 定期預金 | 年0.3% | 課税 | 約1,120万円 | ▲1,377万円 |
| 外貨預金(米ドル) | 年2% | 課税 | 約1,397万円 | ▲1,100万円 |
| 貯蓄型保険 | 年0.5〜1% | 控除 | 約1,148〜1,223万円 | ▲1,274万円 |
| 国内債券ファンド | 年0.8% | 課税 | 約1,192万円 | ▲1,305万円 |
| 毎月分配型投信 | 年1〜1.5% | 都度課税 | 約1,223〜1,305万円 | ▲1,192万円 |
| アクティブファンド | 年3.5% | NISA | 約1,906万円 | ▲591万円 |
| ファンドラップ/ロボアド | 年3% | 課税 | 約1,612万円 | ▲885万円 |
| 個別株 | 年— | — | 分布のため点推定なし | — |
| オルカン(全世界株式) | 年4.5% | NISA | 約2,278万円 | ▲219万円 |
| S&P500(米国株式) | 年5% | NISA | 約2,497万円 | ±0 |
数値は仮定の利回りによる試算です。利回りは過去実績等に基づく保守的な想定であり、将来の成果を保証しません。値動きの大きさ（リスク）は商品ごとに異なります。
器による差は、たまたまではありません。次の5つの要因に分解できます。
信託報酬・為替スプレッド・付加保険料・ラップフィーなど。年1%の差でも30年の複利で数百万円に拡大します。例：信託報酬1.5%と0.09%の差は、30年で数百万円規模になります。
NISA非課税 vs 課税口座の20.315%。さらに毎月分配のように"分配のたびに課税"されると、複利の繰延効果を失います。
分配金の流出、保障コストの控除など「再投資に回らないお金」があると、雪だるまが大きくなりません。
株式に長期で乗ることで得られる超過リターンを取れているか。預金・債券はここが構造的に小さくなります。
個別リスクを消せているか。個別株・外貨集中は、分散が効かず結果のばらつきが大きくなります。
それぞれの商品について、30年後の手取り額・NISAインデックスとの差額・その差が生まれる理由を、公平な利用場面も含めて個別記事で解説しています。
「増やす」目的なら、低コスト・非課税(NISA)・分散の効いた株式インデックスが効率的でした。ただしどの商品にも固有の役割があり、目的で使い分けることが本質です。
定期預金は生活防衛資金の守り、保険は保障、債券は値動きの平準化——それぞれに合理的な出番があります。大切なのは、「守る器」と「増やす器」を混同しないこと。そして増やす部分では、コスト・税制・複利・リスクプレミアム・分散という5つの要因を味方につけることです。
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※利回りは過去の実績等に基づく仮定であり、将来を保証しません。実際の手数料・税・為替・分配・運用成果は商品や市場環境により変動します。金融商品には元本割れのリスクがあります。
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